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投資信託も自動車やスマートフォンのように新しい投信を選ぶ方が良いの?新しい投信を買うときの注意点を紹介します!

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くちばしです。

投資信託は家電やスマートフォンなどと同じように、新規に設定された商品を選ぶ方が良いのでしょうか?

今回は新しい投信を選択するべきか否かを考えていきます。

 

 

新しい商品への飛び付きは危険

現在、日本国内で販売されている投資信託の商品数は約4,500本あるといわれています。

このうちおよそ半分が5年以内に新しく設定された投信ということを聞いて、僕はとても驚きました。

スマートフォン、家電製品、自動車などのようたいていのものに対して日本人は新しいもの好きですよね。

その傾向は投資信託に関しても変わらないようです。

ただし、新しく設定された投資信託は自動車のように試乗することができないため、商品の実力を知ることなく買わざるを得ません。

買い手がいるから売り手も新しい商品を出す

買うほうが買うほうなら、売るほうも売るほうです。

販売会社(銀行や証券会社)では、新しい投信を新規設定の募集期間と運用開始後の数ヶ月間販売して一定の資金を集めたら、次の新しい投信を売るというケースが多いです。

つまり、下のようなループになります。

銀行や証券会社が投信を売る
     ↓
数ヶ月販売して一定の金額を集める
     ↓
資金が集まったら新しい投信を設定する

販売する投資信託の実績が存在しない中で、とにかく資金を集めるために投信を売っているという「顧客を無視した販売会社本位な状況」が出来上がります。

こうしたことからも、銀行や証券会社から勧められた商品を買ってはいけないことが読み取れます。

さらに言うと、お客さんが新しい投信を買う資金を捻出するために、これまで保有していた含み益が出ている投資信託の売却を営業マンから勧められることも多いです。

これによって、好成績で本来は保有を続けるべき投信でも、新商品を売るために売却され資産残高が減ってしまい、良い投信がどんどんなくなってしまうことにもつながりかねません。

銀行や証券会社の営業マンから勧められる金融商品は、顧客の利益を一切無視しているので絶対に買わずに断りましょう!

グループ会社の新規投信に注力することも

大手の販売会社で新規の投信が販売されると、その販売会社と同じグループの運用会社が運用する商品であることが多いです。

投信の運用コストである信託報酬は、販売会社・運用会社・管理会社が分配して受け取る仕組みになっています。

グループ内の運用会社が運用し、同じグループ内の販売会社が販売し、グループ内の管理会社が資金の管理を請け負うことでグループ全体の収益性が高まるため、販売会社が同じグループの運用会社の投信を偏ってプロモーションすることが多いのです。

そして、グループの投信が優先されることで、成績を重視しない都合の良い販売が助長されることになります。

本来、販売会社は投信の設定時に全力で売るのではなく、中長期で好成績を続けている優秀な投信を顧客にプロモーションするべきです。

しかし、それでは資金を集めるのに時間がかかってしまうため、どんどん新しい投信を販売してまとまった資金や手数料を確保しているのが現状です。

何度も書きますが、銀行や証券会社で勧められる商品は顧客のことは一切考えていないので決して手を出してはいけません!

どのような投信を買うべきか

投資信託は少なくとも3~5年程度の運用実績を確認して選ぶべきだと思います。

仮に販売会社の窓口で投信を買う場合でも、営業マンが勧めてくる新規設定の投信を言われるままに買うのではなく、過去の中長期の実績を見せてもらうべきです。

ただ、そうした運用実績のデータは窓口では用意していないことがほとんどなので、やはり自分でデータをしっかり調べて、運用実績を確認した上で買うようにして下さい。

 

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 設定されてから投信は値動きします。

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