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投資信託に毎月5万円を積み立てるのは難しい?|家計を見直せば投資金が確保できる

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会社の同僚や先輩に「毎月5万円は投資信託に入れてますよ」と言うと、

「え、5万円も!?多いな!」

「いやー、おれは5万円も無理!」

などと言われることがよくあります。

果たして毎月5万円の積み立ては本当に難しいのでしょうか?

今回は僕が考える「毎月5万円を確保する方法」を収入と支出から考えて紹介します。

収入はダブルインカム

ダブルインカムとは夫婦共働きで家計の収入源を2つにすることです。

当然ですが、1人の収入に頼るよりも2人の収入を合わせた世帯年収で生活するほうが理にかなっていますよね!

夫婦共に正社員で勤務していれば世帯年収も高くなりますし、パートでも十分世帯年収のプラスになるはずです。

特に、2018年からは配偶者控除の見直しが行われます。

現在、パートで働くと年間103万円という配偶者控除の壁がありますが、その壁が年間150万円まで拡大される予定です。

パートでも月に10万円以上を稼ぐことができるのは心強いですよね。

もちろん、出産や子育て等のライフイベントがありますので無理は禁物ですね。

ライフイベントに対応しながらダブルインカムを実現することは、毎月5万円の資金確保に役立つはずです。

支出は2点の見直し

医療保険の見直し

まず、生命保険に関しては独身か複身かによって判断が異なるので今回はパスさせて下さい。

医療保険は最低限のものだけで良いと僕は考えています。

と言うのも、「高額療養費制度」という充実した制度を国が設けているからです。

詳しい説明は今度にしますが、簡単に言うと「高い医療費(例えば月100万円)がかかっても最大の自己負担額は月8万円ちょっとでいいよ」というものです。

さらに健康保険組合を持つ企業であれば、「健康保険組合が6万円負担するから月額2万円の負担でいいよ!!!」という会社もあります。

実際に僕が勤める会社では、高額療養費制度を使用すると個人負担は最大で2万円になります。

このあたりは皆さんの勤める会社の制度を1度確認しておくと良いかも知れません!

いつかかるかわからない病気に怯えて月額の保険料を何十年も支払う必要はありません。

仮に、僕が月額5,000円で医療保険とがん保険に40年間加入するとします。

5,000円(月額)×40年=2,400,000円

掛け捨ての医療保険で莫大なお金を使ってしまう可能性がありますね。

この240万円を貯蓄し、高額療養費制度を活用すれば、いざ病気にかかっても十分対応できるはずです。

資産を積み上げることも素晴らしい「保険」になりそうですね。

それでも差額ベッド代や先進医療には対応できないので、必要最低限の医療保険に加入しておくのはありだと思います。

ただ、勤務する会社の制度を知らずに保険に加入することほど勿体無いことはありません。

制度を把握した上で、必要最低限の保険に加入するのが合理的です。

一般的には月々の保険料は手取り給与の5%を超えていると適正ではないと言われています。

現在その割合を超えていれば見直しを検討しても良いと思います。

保険の見直しで余ったお金を積み立て投資に充てることが大切ですね。

通信費を見直すと1年で8万円浮く!

次に通信費です。ここでは主に携帯料金を見直します。

僕は今まで大手携帯キャリアと契約して月額9,000円近く支払っていました。

しかし、2016年4月より格安SIMに切り替えたことで通信費が格段に安くなりました!

1年間では、

【大手携帯キャリア】 月額9,000円×12ヶ月=108,000円 【格安SIM】 月額2,500×12ヶ月=30,000円

なんと、1年でその差78,000円です!!

これを20年続けると…

【大手携帯キャリア】 108,000円×20年=2,160,000円 【格安SIM】 30,000円×20年=600,000円

な、な、なんとその差、1,560,000円です!!!

今まで計算したことありませんでしたが、この結果には驚きました。

現代で携帯を持たないのは非現実的なので、固定費としては少しでも安く抑えたいですよね。

また、結婚していれば夫婦で格安SIMに切り替えると、この2倍の金額が節約できるわけです。

通信費の削減をすることで積み立て投資に回すことができる資金を確保できるはずです。

まとめ

  • 収入は可能であればダブルインカムを実現したいですね。
  • 支出は医療保険と携帯料金を見直します。

これらを見直すだけでも、なんだか毎月5万円は難しくないような気がしてきませんか?

ぜひ家計を見直すきっかけにしていただければ幸いです。

なお、今回の記事は主観やバイアスが入っているので、全ての方が共感できるものではないかもしれません。

また、今回はサラリーマン目線で書いたので自営業、フリーランス、公務員の場合には一概には当てはまりません。

会社勤めでない場合はしっかりと医療保険に加入するべきだと思います。

何か一つでも参考になればと思います。

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